「探偵1名1時間あたり〇〇円」に関する疑問
こんにちはエスポワールです。今回は調査に入る探偵の数をテーマにまとめます。
探偵事務所の比較サイトで散見されるのですが、調査費用に関して「探偵1名1時間あたり〇〇円」のような価格をズラリと比較している表があります。
多くの探偵事務所の比較が容易で非常に便利な表なのですが、本来浮気調査には何人の探偵が必要なのでしょうか。尚、実際に探偵1名から調査を依頼することは可能なのでしょうか。
また、「探偵1名1時間あたり〇〇円」の表記がない探偵事務所の場合、いったい何人で調査の現場に入っているのでしょうか。
今回は浮気調査に必要な探偵の数をテーマにまとめます。
「必要な探偵の数＝調査対象者が出入りする建物の出入口の数」
結論を先に申し上げますと、「浮気調査に必要な探偵の数は、調査対象者が出入りする建物の出入り口の数」です。
つまり、必要な探偵の数は「出入りする建物の出入口の数」に依存しており、「絶対浮気しているから探偵1名で十分」という訳でもなければ、「何としても調査を成功させたいので、普段の2倍の調査員を現場に出してほしい」という訳でもありません。
しかし、この結論には大きな問題があります。
自宅や勤務先ならばともかく、調査中に尾行対象者がどのような建物に出入りするかは依頼者も現場の探偵も分かりようがないのです。
例えば、建物が大きくて出入口が多数あるようなデパートの場合、一緒に館内に入館して調査対象者を尾行します。この場合、いくら出入口の数が多くても必要な探偵の数は増えません。
しかし、調査対象者がセキュリティシステムの充実した浮気相手の住む大型マンションに入った場合はどうでしょうか。正面エントランス、車両用出入口、駐輪場用出入口、簡易的な勝手口などがあるマンションです。
その場合、必要な探偵の数は出入り口の数の分だけ4人必要です。
探偵1名での調査はほぼ不可能
それでは探偵１名での調査をお願いした場合、探偵事務所はそれを受けてくれるのでしょうか。
その件に関しては探偵事務所の考え方にもよると思うのですが、私の勤務していた探偵事務所では不可能でした。理由は、探偵１名の場合だと不測の事態に対応できないからです。
具体的には、調査員がトイレに行きたくなった時や前述のような出入口多数の建物に入った場合です。また、現場の探偵の感覚から言っても、調査が失敗した際に「あともう一人現場に人がいればな」と感じることが少なくないのです。
それでも探偵1名での調査を依頼するならば、調査を依頼する側の心構え次第。つまり、「出入口の数が２つあったので尾行に失敗しました」という調査結果を依頼する側が受け入れられるかどうかです。調査結果に関してノークレームを約束するならば問題ないと思います。
ただ、個人的には絶対にやめたほうがいいと思います。
それでは、なぜ 「探偵1名1時間あたり〇〇円」の表記をしているのか
それではなぜ探偵1名での調査を受けていないのにもかかわらず「探偵1名1時間あたり〇〇円」の表記をしているのでしょうか。理由は単純です。調査費用が安く見えるからです。
「探偵1名あたりの調査を受けていないに、探偵1名あたりの料金体系が存在する不思議」
このような実態が探偵事務所の調査費用を不明瞭にしているだけでなく、社会的信用のようなものが向上しない要因になっているように思います。だから、探偵事務所に依頼をする際にはいわゆるあいみつを取ることにより不当に高額な契約をしない様に自己防衛が必要なのです。
「探偵1名1時間あたり〇〇円」の表記がない探偵事務所の場合、何人で調査現場に入っているのか
それでは、調査の現場にはいる探偵の人数を明記していない探偵事務所の場合、何人で調査の現場に入っているのでしょうか。
私の勤務していた探偵事務所がまさしく現場に入る探偵の人数を明記していない探偵事務所だったのですが、その場合の事例を紹介します。
3年間でおよそ900現場を経験した私の場合は、2名で調査現場に入った数が全体の約70％、3名以上で調査現場に入った数が全体の約20％、単独で調査現場に入った数が約10％程度です。
このように、ほとんどの調査現場には2名以上で入ったことになります。そして、状況次第で探偵の増員の要請をすることで対応していました。
単独で調査現場に入る現場に関しては、事前の数回の調査において、単独でも問題ないと判断した現場に限ります。初回の調査現場でいきなり単独で入ることはほとんどありません。
また、状況次第で探偵の増員ができるかどうかは、依頼した探偵事務所が大手ならば対応可能なことが多いです。零細探偵事務所の場合は業務提携をしている私のようなフリーランスの探偵が応援に入る場合が多いです。
もちろん、調査現場においては調査員同士の連携が大事なので、なるべく自社社員と組んだほうが調査がスムーズにいきます。もっとも、自社社員のみで調査をすすめるか、他社の応援を借りるかは依頼者にとっては分からないことなので、契約の段階でこのようなことを気にしていたらきりがありません。
ただ、依頼者の側からすれば、必ずしも自社社員のみで調査しているわけではないということを覚えておいたほうが良いでしょう。
調査現場における他社との連携に関してはまた別の機会にまとめたいと思います。
